「教育費の男女差」ってある?0歳~大学卒業までにかかるお金事情

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親が一人の子どもにかけるお金は、私たちが子どもの頃と比べるとはるかに多くなっています。

子どもの成長に従いますます負担が増す教育費ですが、男児女児による差はあるのでしょうか。

今回は「子どもにかかる費用」について、日ごろ子育て世代の家計診断を行っているファイナンシャルプランナーが、男女別の違いを比較検証しながらご紹介したいと思います

「女の子の方がお金がかかる」は本当?

「女の子の方がお金がかかる」と聞いて、思い浮かぶのが名古屋の風習ではないしょうか?

嫁入り道具が積まれたトラックに菓子巻きなど、「名古屋で娘が3人いたら家が傾く」と言われるほど、かつては娘の嫁入り資金を奮発する家が多かったようです。

現在はこうした伝統儀式は少なくなっているようですが、東京で育児中の筆者の周辺を見渡してみても「女(男)の子だから特にかかる」ということはないように感じます。

しいて言えば、七五三は一般的に女児の方が1回行う回数が多い分、費用が多くかかるかもしれません。

また、成人式には女児の方が衣装代が多くかかるケースもあるでしょう。

関連記事:【年収別・貯蓄のコツ】世帯年収600万円の年間貯蓄額はいくら!?

 

習い事にかける費用は女児の方が高く、学習費は男児の方が高い!?

によると、幼稚園から高校まで保護者が子どもにかける教育費の総額は、男女ともほぼ同じ金額ですが、細かくみると「スポーツや芸術など習い事にかける費用」は男児より女児の方が多くなっています。

一方、「塾や家庭教師・通信教育など学習費」については、男児の方が多くかかっているという結果でした。

女の子に人気のバレーやピアノ、チアダンスといった習い事は、発表会や衣装代など費用が高額になりがちなのに対して、男の子に人気の水泳やサッカー、空手などは比較的リーズナブルにできる習い事というのが影響しているのかもしれません。

反面、受験対策や補習のための学習塾については、全体としては男の子の方が多く通っていることが推測されます。

 

私立に進学する場合は年間100万円超、高校から私立に通うと累計1,215万円

男女による教育費総額の差はほとんどないということが分かったところで、では具体的な金額はいくら位かかるのでしょうか?

小学校から大学まで保護者が1年間にかける教育費の平均をみてみましょう。

【保護者が1年間に子どもにかける教育費】
〈小学校〉公立・・・32万円  私立・・・153万円(初年度は172万円)
〈中学校〉公立・・・48万円  私立・・・133万円(初年度は152万円)
〈高校〉公立・・・・45万円  私立・・・・104万円(初年度は120万円)
〈大学〉公立・・・・54万円  私立理系・・・133万円(初年度は152万円)

※1 小・中学校は公立、高校は私立、大学は私立理系に通った場合の累計額
※2 全国の保護者が1年間にかける子供一人当たりの教育費(千円単位四捨五入)。
※3   小学校から高校までは、学校関係費用の他、習い事や塾・通信教育・教材費なども含まれる。
※4 私立の場合、小学校から大学まで初年度は入学金を考慮

高校になると私立への進学率は全国で約3割、東京23区では約4割にのぼります。

将来子どもがどういった進路を希望するかまだ分からない中で、高校から私立に進学する可能性も考慮に入れて資金の準備をしておくと安心かもしれません。

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私立学校への進学費は年収では追いつかず、他から資金調達するケースが一般的

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日ごろ家計診断をしていると、世帯年収が1,000万円を超えていても子どもが私立に通うとなると、年収だけで教育費を捻出するのは難しい家庭が多くなっています。

上の子が私立大学、下の子が私立高校へと同時期に通う場合、年間の教育費は200万円を超えます。

貯蓄を切り崩すか、奨学金・教育ローンの利用が必要になるケースもあるでしょう。

私立学校への進学を希望するならば、小・中学校までの間にしっかり貯金をしておくのが理想です。

目標貯蓄額は、だいたい100万円×私立学校に通う年数を目安にしてください。

例えば、大学4年間だけ私立に通うのであれば、100万円×4年=400万円。

高校・大学の7年間私立に通うのであれば700万円、中学・高校・大学の10年間であれば1,000万円となります。

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教育費の支払いは長距離走、スタートダッシュのし過ぎは要注意!

最近は幼児教育が過熱しており、未就学児のうちから習い事の費用に月額5万円もかけているような家庭も珍しくありません。

もちろん、家計に余裕があれば全く問題ありませんが、大学卒業までの教育資金や自分たちの老後資金に問題がないか、一生涯の家計収支をシミュレーションしてみてください。

子どもが大学生の時期や老後は年収だけでは不足するのが一般的です。

ぜひ、長期的な視点で「貯められるうちに貯める」ということも考えてみてくださいね。

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【参考・画像】
※ Andrey_Popov, Africa Studio / Shutterstock 
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